「今から30年後、アメリカ人、日本人、ヨーロッパ人、そして 多くの貧しい国の人々、そして比較的貧しい人々は、おそらく同じ通貨で買い物をしています。通貨の名前は、ドル、 円、ドイツマルクではなく『フェニックス』と言います。
フェニックスは、企業や買い物客が好むようになります。なぜなら、それは今日の国の通貨よりも便利だからです。
この通貨 はこの20世紀に起こった経済生活へ打撃を与えた風変わりで面白い崩壊や、その原因から生まれるようだ.
これは 1988年に出版されたエコノミストの記事に書かれていた内容でその流れが少しずつ現実のものになりつつあるように感じます。
昨年、IMF専務理事であるラガルド氏は、インタビューで 「銀行業は終わりを迎え、暗号通貨が勝利する」と発言、国際決済銀行(BIS)は、「すべての中央銀行は最終的には独自の暗号通貨を必要とするようになるとの見解を示してい る」と報じています。
IMFやBISでさえも暗号通貨に注目しており、今後台頭してくるものは、紙幣ではなくデジタル通貨であるということです。その最初の架け橋として市場に流通させたものがビットコインであり、使用させることでデジタル通貨に対する耐性を国民に予め植え付けさせようとしているのです
そして、市場の環境が全て整った後、全ての暗号通貨の使用を禁止し、各中央銀行が発行したデジタル通貨を、世界の中央銀行として君臨するIMFが「世界統一デジタル通貨」として一元化する狙いがあるのではないでしょうか。
それが可能になれば、世界政府が世界中の人々を金融制度の下で管理するための、全人類のプライバシーを把握することができるようになるのです。
実は、すでに日本銀行でも法定デジタル通貨の実現に向けた基礎実験が始められています。1990年頃から、日銀の金融研究所がNTTの協力を得ながら電子現金プロジェクトを進めており、今年度中に実用化を目指す三菱UFJフィナンシャルグループの「MUFGコイン」が、日銀が計画している法定デジタル通貨の原型になり、国民のデジタル通貨専用の口座をつくらせて、これを管理しようと考えているのです。
ですので,MUFGコインが日本で流通し始めますと、将来的に個人情報等は世界政府に掌握される可能性が高いのではないでしょうか。また、ありとあらゆる通貨(紙幣、法定デ ジタル通貨、暗号通知）を一元化することになりますので、必 ずインフレは起こりやすくなります。
その状況を打開するためにも、今のうちから実物資産の金を持つことが有効になるのではないでしょうか。
